猪瀬聖ジャーナリスト/翻訳家

着色料が使われているデコレーション用チョコレート（筆者撮影）

米食品医薬品局（FDA）が15日、動物への発がん性の疑いなどを理由に食品添加物の一種で着色料の「赤色3号」の食品への使用を禁止すると発表した。赤色3号は日本では使用が認められており、実際に様々な食品に使用されている。同様に、日本では認められているものの、欧米では安全性への懸念から禁止されたり禁止に向けた議論が進んでいたりしている食品添加物は、実は少なくない。

トランプ氏も規制強化を支持

食品を赤く染める赤色3号は石油から作られた合成着色料で、以前から発がん性が指摘されてきた。FDAも危険性を認め、1990年に化粧品や塗り薬への使用を禁止した。食品への使用禁止も検討されたが、食品業界の反対で当時は見送られた。その後、新たな研究によって、発達障害などとのの関連も疑われるようになり、20を超える市民団体がFDAに禁止を要請してきた。

こうした中、カリフォルニア州では2023年10月、赤色3号を禁止する全米初となる州法が成立した。同様の法案はニューヨークやニュージャージー、イリノイなど各州の州議会にも提出されている。こうした州や市民団体の動きが、しばしば産業界よりと批判されるFDAの背中を押した可能性もある。

食品添加物に批判的な弁護士のケネディ氏が保健福祉長官に指名されたことも、この時期にFDAに禁止を決断させたと見る向きもある。FDAは保健福祉省の一部だ。

トランプ次期大統領はケネディ氏を保健福祉長官に指名した際、「保健福祉省は、米国が健康の危機に直面している最大の要因である有害な化学物質、汚染物質、農薬、医薬品、食品添加物からすべての国民を守るために大きな役割を果たすだろう」とXに投稿し、食品添加物の規制強化を支持した。

EUはすでに禁止

消費者保護に手厚い欧州連合（EU）は1994年に赤色3号の使用を原則禁止した。現在は、パフェなどのトッピングに使われるチェリーの砂糖漬けなどごく一部の食品に規定量内での使用が認められている。米メディアの報道によると、オーストラリアとニュージーランドもすでに禁止している。

日本では赤色3号の使用は認められており、筆者が最近、東京都内のスーパーなどで商品を手に取り確認した限りでは、一部のソーセージや明太子、洋菓子、デコレーション用のチョコレートなどに使われていた。ただ、日本でも食品添加物の安全性を不安視する消費者は多いことから、赤色3号の使用を自発的に止めているメーカーも多いようだ。

赤色3号のように、日本では使用が認められているものの、欧米ではすでに禁止されたり使用規制強化に向けた動きが進んだりしている食品添加物は他にもある。

臭素酸カリウムや二酸化チタンも

赤色3号を禁止したカリフォルニア州法は同時に、別の3種類の食品添加物も禁止した。その中の一つ「臭素酸カリウム」は、主にパンの食感をよくするために使われる。

米政府は禁止していないが、ニューヨーク州やイリノイ州などはカリフォルニア州同様、州法による禁止を目指している。EUは1990年に禁止した。世界保健機関（WHO）傘下の国際がん研究機関（IARC）は臭素酸カリウムを「グループ2B」（ヒトに対して発がん性がある可能性がある）に分類している。

使用している日本の食パンメーカーはホームページで「臭素酸カリウムは食品衛生法でパンの製造のみに小麦粉改良剤として使用が認められている食品添加物です。また、使用した臭素酸カリウムについては、最終食品の完成前に分解または除去しなければならないとされており、製品中に残存しないことで使用が認められています」と述べている。

カリフォルニア州は法案提出過程で禁止を見送ったが、ニューヨーク州などが禁止を検討しているのが、白色剤の「二酸化チタン」だ。DNAを損傷させる可能性が指摘されており、EUは2022年に禁止した。

禁止ではないが、EUは2023年10月、発色剤や保存料として使われる「硝酸塩」と「亜硝酸塩」の食品への使用許容量を大幅に減らすと発表した。発がん性の疑いがあるためだ。いずれも、日本でもハムやベーコン、たらこ、明太子などによく使われている。

猪瀬聖

ジャーナリスト/翻訳家

米コロンビア大学大学院（ジャーナリズムスクール）修士課程修了。日本経済新聞生活情報部記者、同ロサンゼルス支局長などを経て、独立。食の安全、環境問題、マイノリティー、米国の社会問題、働き方を中心に幅広く取材。著書に『アメリカ人はなぜ肥るのか』（日経プレミアシリーズ、韓国語版も出版）、『仕事ができる人はなぜワインにはまるのか』（幻冬舎新書）など。